iPhoneのアプリ課金やサブスクを、Appleアカウント残高で払っている方は多いと思います。この残高を還元キャンペーンや楽天市場のポイントアップを使って安く入れておくのが、私が「Apple貯金」と呼んでいるやり方です。私はこれで、Claudeなどのサブスク代を実質10〜15%ほど安く払っています。
Apple貯金とは
Appleアカウント残高は、App Storeのアプリ・アプリ内課金・サブスク(iCloud+、Apple Musicなど)の支払いに使えます。残高そのものに利息はつきませんが、入れるときに10%還元なら、その後の支払いがすべて1割引になるのと同じです。キャンペーンのときにまとめて入れて、数ヶ月かけて使っていくイメージです。
方法1:コンビニのApple Accountチャージキャンペーン
コンビニでは不定期に、Apple Accountへのチャージで10%分が還元されるキャンペーンが開催されます。直近では2026年8月30日まで、セブン‐イレブン・ファミリーマート・ローソン・ミニストップの4社で実施されていました。
| 項目 | 2026年8月のキャンペーン内容 |
|---|---|
| 還元 | チャージ額の10%分のApple Gift Card(コード) |
| 上限 | 還元は最大5,000円分(チャージ5万円まで) |
| 対象 | 5,000円以上のチャージ |
| 応募 | キャンペーン公式のLINEアカウントからレシートの写真を送る |
チャージのやり方
iPhoneのウォレットアプリに入っているApple Accountのカードのバーコードをレジで見せると、その場でアカウント残高に直接チャージされます。ギフトカードを買ってコードを入力する手間がありません。
コンビニごとの支払い方法
Apple Accountへのチャージは、クレジットカードで直接支払うことはできません。ただし一部のコンビニでは電子マネーが使えるので、電子マネーにクレジットカードでチャージしておけば、ポイントの二重取りができます。
| コンビニ | 使える支払い方法 | ポイント二重取り |
|---|---|---|
| ファミリーマート | 現金、ファミペイ | ファミペイにクレカでチャージ |
| セブン‐イレブン | 現金、nanaco | nanacoにクレカでチャージ |
| ミニストップ | 現金、WAON | WAONにクレカでチャージ |
| ローソン | 現金のみ | できない |
電子マネーへのチャージでポイントがつくかどうかはクレジットカードによって違います。手持ちのカードがチャージ対象かを事前に確認しておきましょう。キャンペーンの条件も毎回変わるので、参加前に公式ページで確認してください。
方法2:楽天市場でApple Gift Cardを買う
楽天市場ではApple公式のApple Gift Cardが買えます。コードがメールで届くので、Appleアカウントに登録すれば残高になります。
楽天市場で買うので、SPU(スーパーポイントアッププログラム)やお買い物マラソンの買い回りの倍率がそのまま乗ります。私の場合、これらを組み合わせると還元率10%は余裕で超えます。コンビニのキャンペーンがない時期は、こちらが主力です。
お買い物マラソンなどのキャンペーンは、回ごとに対象外の商品や条件が設定されることがあります。購入前にキャンペーンページの条件を確認してください。
Apple貯金の使い道
私はAIのサブスク(Claude Pro)もiPhoneアプリ経由で契約して、Appleアカウント残高から払っています。Web経由やAndroid経由と比べて、どこで契約すると一番安いかはClaude Proの支払い方法の比較記事にシミュレーター付きでまとめています。
注意点
- Appleアカウント残高は現金化・払い戻しができません。使い切れる額だけ入れる
- 残高はApp StoreやAppleのサービスの支払い用。使い道がない人にはメリットがない
- Apple Gift Cardのコードを他人に教えない。「ギフトカードで支払って」と言われたら詐欺を疑う
- コンビニのキャンペーンは不定期開催。開催時にまとめて入れて、ない時期は楽天市場を使う
まとめ
- Apple貯金は、Appleアカウント残高を還元つきで先に入れておく方法
- コンビニのチャージキャンペーンは10%還元(最大5,000円分)。ファミペイ・nanaco・WAONならクレカでチャージしてポイント二重取りができる
- キャンペーンがない時期は楽天市場でApple Gift Card。SPUや買い回りで10%超えも狙える
- 現金化できないので、使い切れる額だけ入れる
関連記事
※本記事にはプロモーション(広告)が含まれています。
※本記事は情報提供を目的としており、投資・金融商品の購入を勧誘するものではありません。最終的な判断はご自身の責任のもとで行ってください。