マネーフォワード ME(マネフォ)で、楽天証券・SBI証券の米国株などの「取得価額」の計算方法が2026年9月25日に変わりました。
これ、ずっと「取得価額おかしいやろ!」と思っていたところです。直って、めちゃくちゃうれしい。特に米国株は、円安の効果がはっきり見えるようになりました。
結論:評価益が約45万円→約91万円に
私が持っている米国株・ETFで計算すると、マネフォに表示される評価損益の合計が約45万円から約91万円に変わりました。株価は同じなのに、です。
何が変わった?
| 取得価額(円)の計算 | |
|---|---|
| 変更前 | 株数 × 買った値段(ドル)× データを取ってきた時点の為替 |
| 変更後 | 株数 × 買った値段(ドル)× 買ったときの為替 |
- 対象:楽天証券とSBI証券の、米国株などの外貨建ての資産
- 変わるもの:取得価額、平均取得単価、評価損益、評価損益率(とグラフ)
- 変更日:2026年9月25日(マネーフォワード MEのお知らせより)
変更前は、取得価額にも今の為替がかけられていました。たとえば1ドル105円のときに買った株でも、今が1ドル158円なら、158円で買ったことにされていたわけです。
例:1株100ドルの株を、1ドル105円のときに買った場合
| 変更前 | 変更後 | |
|---|---|---|
| 取得価額 | 100ドル×158円=15,800円 | 100ドル×105円=10,500円 |
| 今の評価額(株価も100ドルのまま) | 15,800円 | 15,800円 |
| 評価損益 | 0円 | +5,300円 |
実際には円安で5,300円分得しているのに、変更前のマネフォでは0円に見えていました。株価が下がっている銘柄なら、その分評価損が大きく見えていたことになります。
私の場合:2020〜2022年に買った米国株
私は2020〜2022年ごろ、1ドル105〜115円くらいのときに米国株を買っていました(有名な投資家の発信に乗って買った銘柄もあって、2022年に焼け野原になった話は投資の失敗談に書いています)。
ただでさえ大きい評価損が、為替の分までもっと大きく表示されていて、円安になっても全然よくならない。ずっとモヤモヤしていました。
今のマネフォの画面(新しい計算)から、変更前の計算に戻して比べてみました。
| 銘柄 | 買ったときの為替(目安) | 変更前の評価損益 | 変更後の評価損益 |
|---|---|---|---|
| VTI(米国株全体ETF) | 約120円 | +98,600円 | +131,835円 |
| カーニバル | 約113円 | +143,832円 | +263,078円 |
| SPYD(高配当ETF) | 約108円 | +88,503円 | +132,833円 |
| ロイヤルティ・ファーマ | 約106円 | +84,296円 | +234,998円 |
| アファーム | 約110円 | +28,269円 | +142,455円 |
| トリバゴ | 約109円 | ▲2,137円 | ▲1,258円 |
| スペースX | 約160円 | +11,334円 | +10,283円 |
合計で、変更前は+452,697円、変更後は+914,224円。差の約46万円は、円安で得していた為替の利益です。
たとえばアファームは、変更前だと+7.6%しか見えていませんでしたが、変更後は+54.9%。逆に、2026年6月に1ドル約160円で買ったスペースXは、今より円安のときに買ったので、変更後のほうが少しだけ評価益が小さくなりました。
変更前の数字は、2026年10月5日のマネフォの表示(1ドル約157.7円)をもとに、変更前の計算方法で私が逆算した参考値です。買ったときの為替は、取得価額から逆算した目安で、手数料が含まれています。
注意:対象は楽天証券とSBI証券だけ
- 今回変わったのは、楽天証券とSBI証券の外貨建て資産
- 外債・外貨MMF・外国の投資信託は、平均取得単価以外(取得価額・評価損益・損益率)が変わる
- 日本株や、ほかの証券会社の外国株は対象外
円安のときに買ったものは、逆に評価益が小さく(評価損が大きく)なります。「マネフォの評価損益が急に変わった!」という人は、この変更が理由かもしれません。
まとめ
- マネフォの外貨建て資産の取得価額が、買ったときの為替で計算されるようになった(2026年9月25日〜)
- 円安前に米国株を買った人は、評価益が大きく(評価損が小さく)表示されるようになる
- 私の場合、米国株の評価損益の合計が約45万円→約91万円
マネフォまわりの小ワザは、連携先を削除しても過去データを残す方法やセゾンカードをマネフォに複数枚登録する方法にも書いています。
※本記事は情報提供を目的としており、投資・金融商品の購入を勧誘するものではありません。最終的な判断はご自身の責任のもとで行ってください。